グループニュージンズのメンバーたちの独自活動が最終的に確定した。メンバーたちが仮処分申請に再抗告しなかったためだ。
25日、法曹界によると、ニュージンズのメンバーたちは24日までに「企画会社の地位保全及び広告契約締結等禁止」の仮処分決定を下した抗告審裁判所に再抗告しなかった。このため、該当の仮処分決定は最終的に確定した。
裁判所の仮処分決定に対する再抗告は1週間以内に行われなければならない。
先日、17日、ソウル高等法院第25-2民事部はニュージンズの仮処分抗告を棄却した。3月に裁判所はアドアがニュージンズ5人に対して行った企画会社の地位保全及び広告契約締結禁止等の仮処分申請を全て認めた。このため、メンバーたちは即座に抗告したが、裁判所はアドアの手を挙げた。
裁判所は「債務者たちが異議申立てを通じて繰り返し強調している主張と証明資料を考慮して記録を見ても、この事件の仮処分決定は正当であると判断される」とし、前に下した独自活動禁止の仮処分引用決定を維持した。
この結果に対し、アドア側は公式声明を通じて「ニュージンズの所属会社であることを再度明確に確認してくれる抗告審の決定があった」とし、「メンバーたちが再びニュージンズという元の場所に戻り活動するきっかけになることを願っている」との立場を明らかにした。
先に仮処分申請を認めた裁判所は「アドアがニュージンズのメンバーに対して専属契約に基づくマネジメント会社の地位にあることを一時的に定める」とし、「ニュージンズのメンバーはアドアの事前承認・同意なしに自らまたはアドア以外の第三者を通じて芸能活動を行ってはならない」と判示した。
さらに、新しいチーム名を掲げて海外公演まで行ったニュージンズの義務不履行を指摘し、彼らに対する「間接強制」（強制履行）を命じた。その際、該当の義務を違反した場合、違反行為1回につき各10億ウォンを債権者に支払うようにした。
ニュージンズは昨年11月、アドアの専属契約違反により契約が解除されたと主張し、独自活動を開始した。これに対し、アドアは昨年12月、ニュージンズとの専属契約が有効に存続することを法的に明確に確認するためにソウル中央地裁に専属契約有効確認の訴えを提起し、その後仮処分申請も行った。
最近の公判で裁判所はニュージンズ側に合意の意思を尋ねたが、ニュージンズの法律代理人は「すでに信頼関係が破綻し、戻れない川を渡った。依頼人たちと相談してみなければならないが、簡単ではないだろう」と線を引いた。
[ジ・スンフン スタートゥデイ記者]
