ガールグループアイリットと所属事務所ハイブ、傘下レーベルビリーフラップが悪意のある中傷動画を制作・配布したとされるYouTubeチャンネル運営会社ファストビューを相手に本格的な訴訟に突入する。
20日、毎日経済スタートゥデイの取材によると、ソウル西部地方裁判所はハイブとビリーフラップ、アイリットがファストビューを相手に提起した損害賠償請求訴訟の初弁論期日を10月24日に指定した。
今回の事件は当初、昨年6月に弁論なしで判決が下される予定だったが、ファストビュー側が弁護士を選任し、回答書を提出したことで無弁論判決が取り消された。
ハイブ側は昨年「サイバー・レッカー」YouTubeチャンネルが虚偽の事実を継続的に流布しているとして、合計7つのチャンネルを相手に2億8000万円規模の損害賠償訴訟を提起した。この中でファストビューが運営したチャンネルは「ピープルボックス(People Box)」と「ダイシュ(Da Issue)」であることが知られている。
該当チャンネルでは「アイリットがニュージーンズの特定のコンセプト、振り付けなどを真似た」、「メンバーが特定の食べ物に言及し、他のアーティストを中傷した」、「ハイブと所属アーティストが特定の宗教と関連している」といった主張を含む動画が投稿された。
ハイブ側はチャンネル運営者を特定するためにアメリカカリフォルニア北部連邦裁判所にGoogleを相手に証拠開示（ディスカバリー）を申請し、これを通じて2つのチャンネルの実質的な運営者がファストビューであることが確認された。
2015年に設立されたファストビューはコンテンツ制作・流通プラットフォーム企業で、昨年中小企業庁主催の「2024アギユニコーンプラス」支援事業に最終選定されたこともある。
ファストビュー側はハイブ所属アーティストに関する噂の流布について「中傷の意図は全くなかった」とし、「調査に誠実に取り組んでおり、結果が出れば立場を明らかにする」と述べた。
[キム・ミジ スタートゥデイ記者]
