女優ソン・ハユンの法律代理人である法律事務所ジウムが、学校暴力の被害を主張する情報提供者A氏の入国予告に対する立場を明らかにした。
ジウム側は22日、毎日経済スタートゥデイに「A氏が迅速に帰国し調査を受けるために、航空券、ホテル代、交通費などの費用を全額支援する予定」と述べた。
続けて「A氏の韓国入国後、さまざまな主張について事実関係を一つずつ検証し、対応する準備はすでに整っている」と付け加えた。
現在アメリカに居住しているA氏は、21日にオンラインコミュニティで「ソン・ハユン側が自分を‘指名手配者’および‘被疑者’と規定し、虚偽の告訴で追加告訴した」と状況を説明し、入国する予定であることを示唆した。
A氏によると、ソン・ハユン側は自分に虚偽の自白公開謝罪文を要求したという。彼はソン・ハユンの強制転校に関する書類を行政機関から公式に確認したとも伝えた。
特にA氏は、虚偽告訴、情報通信網法上の名誉毀損、刑法上の虚偽事実名誉毀損、強要罪などで追加告訴し、彼の法律事務所にも出版物による名誉毀損、弁護士倫理違反などを問題にすると知らせた。
その上で彼は「本事件は外国籍者を対象とした世界的名誉毀損および虚偽告訴事件であり、一般的な事案とは異なり、公益通報者保護とメディアを通じた個人攻撃の限界に関する重要な先例となるだろう」と主張した。
ソン・ハユンの学暴論争は昨年4月JTBC「事件反長」を通じて浮上した。当時A氏は高校在学中にソン・ハユンを含む同級生3人から集団暴行を受け、この件で彼らが強制転校処分を受けたと主張した。
当時ソン・ハユン側は「事実無根」とし、学校暴力の疑惑を一切否定した。
[キム・ミジ スタートゥデイ記者]
