グループSEVENTEENと所属事務所HYBEがサイバーリッカーと悪質コメントの追跡を本格化した。
8日、毎日経済スタートゥデイの取材結果、SEVENTEENとHYBEは先月2日（現地時間）にアメリカカリフォルニア北部連邦地方裁判所にディスカバリー（証拠開示）申請書を提出した。
今回の申請はSNSプラットフォームX（旧Twitter）とYouTube運営会社Google（Google LLC）を相手にしたもので、該当プラットフォームに拡散された悪質なコンテンツとその作成者の身元情報の確保を主な目的としている。
この手続きで確保した資料は、今後韓国内の民事・刑事訴訟で証拠として活用されると見られる。
以前、グループIVEのチャン・ウォニョンはYouTubeチャンネル「脱オタク収容所」運営者をアメリカのディスカバリー制度を通じて特定し、訴訟を提起したことがあり、YouTuber「果汁セヨン」も同様の方法でチャンネル「ペッカ」運営者の身元を確保し、法的対応に乗り出した。
このように、アメリカの裁判所のディスカバリー制度は国内法ではアクセスが難しい海外企業所有のSNSやプラットフォームに対する情報アクセスの手がかりを提供し、虚偽事実の流布者や悪質コメントに対する法的対応手段として浮上している。
一方、SEVENTEEN側は先月公式ファンコミュニティを通じて「オンライン上でアーティストを狙った悪意のある投稿について継続的に証拠を収集中であり、現在も法的対応が進行中である」と警告した。
[キム・ミジ スタートゥデイ記者]
